2019年9月3日、韓国・アジア経済は「日本を訪れる韓国人観光客の数が激減した」と報じた。「外部要因ではない自発的な旅行ボイコットの結果であり、この流れが長期化する見通しも出ている」としている。

記事によると、韓国のハナツアーやモドゥツアーなど旅行会社大手を通じた先月の訪日旅行客数は、前年同期に比べおよそ80％急減した。ハナツアーの場合、昨年同期には訪日旅行客が全体の35％を占めていたが、今年は11．7％に減少。モドゥツアーも32．5％から7．7％まで落ちたという。これにより、東南アジアと人気1、2位を争っていた日本は全体4位だった欧州を下回ったという。

業界関係者は、2011年の東日本大震災の時にも訪日客が減少したが「当時は年間訪日旅行客数が200万人水準だった」とし、「（今や）年間700万人を超える状況で、ここまで観光客が減少するのは非常に異例的。波及効果もあの時と比較にならない」と話したという。東日本大震災が発生した翌月（11年4月）の訪日客の数は前年同期に比べて66．4％減少した6万3790人だったが、17～18年8月には60万人前後で10倍以上増えていた。同関係者は「日韓対立による自発的な不買運動である上、減少幅がこれほど顕著な前例はない。新規予約も減り続けているため、いつ訪日客が例年の数値を回復できるか、予想し難い」と話したという。

これを受け、韓国のネット上では「むしろ日本に行く20％がおかしい」「行くのは自由です。ただもう少し韓国のことを考えてください」「まだ日本に行く人がいたの？」などと指摘するコメントが目立つ。また「韓国人の根性を見せてくれてる」「すごい団結力。韓国人の政治意識への高さを端的に表している」「国民のレベルが上がっているようで嬉しい。ほぼ先進国レベル」などのコメントも。

その他に「これはまだ始まりに過ぎない」「五輪を見に行くのもやめよう」との声も上がるなど、今後の雲行きも怪しい。（翻訳・編集/松村）