環球時報は3日、米メディアが「欧米のスーパーマーケットチェーンは中国人の習慣に合わせようと奮闘」と報じたことを紹介した。

記事はまず、「中国人は欧米のスーパーマーケットチェーンを歓迎している。これは先週上海にオープンした米コストコの盛況ぶりを見ても明らかだ」と紹介している。

しかし、「その他の欧米のスーパーは好調とは言えず、中国事業の継続をすでに放棄したかのような企業もある」と説明。「仏カルフールはこのほど、7億ドル（約742億円）で中国の多くの株式を家電量販大手の蘇寧易購集団に売却することで合意」「スペインのDIAは2018年に中国から撤退。英テスコは中国事業の80％を華潤集団に売却した」などと伝えた。

記事は、これら企業が不調な原因の一つとして、「中国人の買い物習慣が欧米人と異なるため」と指摘。中国の消費者は新鮮な農産品を買い求めるため週に何回もスーパーへ足を運ぶ。欧米人のように週に1回ではないのだという。また、記事はその他の原因として「現地のパートナーとの意見の相違、賃貸費用の急騰」を挙げている。

一方で、一部企業は戦略を変え、プライベートブランド（PB）の強化に注力していることを紹介。こうした商品は海外から直接輸入されることが多く、記事は「上海のコストコで消費者はPB商品を競い合って購入していた。つい最近中国市場に参入した独アルディも、上海の店舗で最も人気があるのはPB商品と輸入ワイン・ビールだったことに気付いた」と伝えた。

米ウォルマートは来年には会員制倉庫型店舗のサムズ・クラブを少なくとも40店舗増やし、海外で販売しているPB商品を中心に展開する計画だという。記事はまた、ウォルマートが中国向けネット通販事業を手放し、中国ネット通販2位の京東集団（JDドットコム）の12％の株式を取得していることも紹介している。（翻訳・編集/和田）