2013年5月10日、2012年の尖閣諸島問題の発生以降、日本車の中国販売台数が減少を続けている。しかしこのほど日本メディアが発表した調査結果によると、中国人消費者の日本車購入を妨げている最も重要な要素は尖閣問題ではなく、日本車の商品力の欠如にあることが明らかになった。中国網が伝えた。

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日本4大新聞の一つである日経新聞は、上海モーターショーの開催期間中、200人の中国人消費者を対象にアンケート調査を実施した。その結果、回答者の62％は日本車を購入するつもりはないと回答し、そのうち38．4％はその最も重要な原因として「商品力不足」を挙げた。

ある回答者は、「日本車は鉄板が薄く、衝突すればバラバラになる」と語った。これにより、消費者は日本車の安全性に疑問を呈している。日本車と比べ、鉄板が厚くデザイン性に優れているドイツ車は、消費者の心をつかみやすい。

調査実施者は、「薄く強靭な鉄板は、日本自動車メーカーと製鉄会社が共同で、自動車軽量化技術の発展に取り組んだ成果だ。その設計理念は、車体の変形により衝撃を吸収し、乗員の命の安全を保障することだ。しかし、日本メーカーは中国人消費者に対して、薄い鉄板を使用する理由を正しく伝えていないようだ。その背後に隠されている実質的な問題は、日本企業が中国に溶け込めていないことだ」との見方を示した。（提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/TF）