2019年6月16日、環球網は、米国のF-35戦闘機について「中国企業の部品が使われている」との情報が流れ、物議を醸していることを報じた。

記事は、英放送局スカイニュースの報道を引用。イングランド南西部のグロスターシャー州にあり、欧州連合（EU）のタイフーン戦闘機やアパッチ武装ヘリ、さらにはF-35戦闘機のエンジン、照明、燃料、ナビゲーションの各システム回路基板を製造しているException PCB社が、2013年に中国広東省深セン市の企業に買収されていたことが分かったという。

この情報に対して英国防省は「全く心配する必要はない。取るに足りない問題を大げさに扱って、中国のスパイ説を言いはやすやり方は、もはやますます愚かなものになっている」との見解を示したというが、英国メディアや政界関係者の間ではこの件について大きな衝撃が走っており、保守党のジェラルド・ハワース前国際安全保障戦略担当大臣が「われわれは中国に対する役割について完全に無知であった。今ようやく目覚め始めたところだ。この件について嘆息を禁じ得ない」とコメントしたという。

記事によると、Exception PCB社幹部は中国との関連性について「『明確なファイアウォール』がある。当社は裸の回路基板を製造するだけであり、その他の電子情報は提供していない」と説明。また、F-35の製造元である米ロッキードマーティン社は「Exception PCB社はいかなるセンシティブなプログラム情報を閲覧したり、情報にアクセスしたりすることもできない」とする一方で、同社の代替企業はすぐに見つけられるため、同社がサプライチェーンからは外れても同機の製造計画に影響はないとの見解を示している。（翻訳・編集/川尻）