歴史問題などをめぐる日本と韓国の対立が先鋭化する中、朝鮮日報は「韓国で日本ブームが拡大」と報じた。背景にあるのは最近の若者を中心とした日本旅行の急増。「若者たちは日本で経験した日本のブランド、食べ物などを韓国でも消費している」とみている。

朝鮮日報によると、ソウル市麻浦区の地下鉄合井駅から弘益大学方面に向かう通りには日本語が書かれた看板が並んでいる。すし屋から居酒屋、ラーメン店までジャンルも多彩だ。周辺の軽食店の経営者は「4、5年前からテント式の屋台やクラブがあった場所に日本の飲食店ができ始めた。ここは日本なのか韓国なのか戸惑うほどだ」と話した。

韓国統計庁によると、韓国国内の日本式飲食店の数は2013年の7466カ所から17年には1万1714カ所へと57％増えた。同じ期間の洋食店の増加率（19％）の3倍の伸びだ。

日本ブランドの攻勢が目立つのはファッション、生活用品も同様。韓国に05年に進出したユニクロの昨年の売上高は過去最高だった。韓国のファッション市場で単一ブランドが4年連続で1兆ウォン以上（約1000億円）を売り上げるのは初めてだ。「無印良品」も成長が目立つ。14年に480億ウォン（約45億円）だった韓国での売上高は昨年、約3倍の1378億ウォン（約130億円）を記録した。

これは韓国のファッションブランドの業績とは対照的だ。韓国ファッション業界最大手・サムスン物産のファッション部門の売上高は昨年、前年比0．6％減の1兆7590億ウォン（約1600億円）だった。LFとハンサムの売上高もそれぞれ6．9％増、5．7％増と1桁台の伸びにとどまった。

弘益大繊維美術ファッションデザイン科のカン・ホソプ教授は「韓国ブランドだけでなく、ZARA、H&Mなど欧州系ファストファッションブランドもあるが、機能性と実用的デザインでユニクロ、無印良品といった日本ブランドは生活スタイルが似た韓国の消費者にはるかに適している」と説明した。

日本スタイルの流行の背景として朝鮮日報は「最近の日本旅行急増と密接に関係している」と指摘する。昨年日本を訪れた韓国人観光客は754万人で16年の509万人に比べ、2年間で48％も増えた。

特に20～30代の若者を中心に格安航空会社（LCC）で日本に出掛ける人が増加し、悪化する一方の日韓関係をよそに日本ブランドの食べ物や服などは韓国の消費生活に深く食い込んでいる。専門家は「実用性を強調する日本スタイルに韓国の消費者が引き寄せられている。韓国企業の対応が遅れれば、韓国の消費市場で日本ブームはさらに強まるのではないか」と分析している。（編集/日向）