2019年5月3日、騰訊体育は、日本の女子サッカーリーグが2年以内にプロ化を実現する計画であると報じた。

記事は、女子サッカーリーグのプロ化をめぐってはこれまで日本にしろ中国にしろ「望んでもかなわない夢だった」としたうえで、日本サッカー協会の田島幸三会長が4月に「女子トップリーグを2021年、遅くても22年までにプロ化する」という構想を発表したと伝えた。

一方で、女子リーグのプロ化に当たってはまず観客動員数の向上が第一の大きな課題になると説明。日本では11年の女子ワールドカップで「なでしこジャパン」が優勝して女子サッカーブームが巻き起こり、女子トップリーグの1試合当たり平均観客動員数が約2800人と従来の3倍超に達したものの、女子代表の成績が低下するとともに動員数はほぼ半減し、男子のJ3リーグの動員数よりもはるかに少ない状況になっているとした。

そして、今年6月にフランスで女子ワールドカップが開催され、来年には東京五輪が開催されることから、今年が女子サッカー人気を再び盛り上げる絶好のチャンスとみられていると説明。ワールドカップで好成績を挙げれば東京五輪を通じてさらに注目が高まる可能性があるとし、16年のリオ五輪出場を逃した「なでしこジャパン」にとっては、今度逃したらもうやって来ないであろう挽回のラストチャンスであるとの見方を示している。

記事は、近年では欧米各国も女子サッカーの発展に力を入れており、フィジカルだけでなく戦術や技術も要求されるようになったと紹介。その中で日本代表は若い世代が頭角を現しつつあり、代表全体の実力の底上げにつながっているとした。そして「もし今年のワールドカップで再び素晴らしいパフォーマンスを見せられれば、リーグのプロ化だけでなく、女子サッカー自体の人気もおのずと急上昇することだろう」と伝えた。（翻訳・編集/川尻）