2019年5月14日、韓国・中央日報は、サムスン電子が米国で新製品を発売したが、わずか1カ月で価格を大幅に下げるという「屈辱を味わった」と報じた。

記事によると、サムスンは先月始め、米国で98インチの8Kテレビを10万ドル（約1000万円）で発売した。しかし1カ月もたたないうちに価格を6万9999ドルに引き下げると発表したという。

これについてテレビ業界では「現存する地球最高仕様のテレビを謳っていたサムスンが慌てて価格を下げた理由は、ライバルのソニーを意識したため」との分析が出ているという。ソニーはこのほど、6月に発売する8KLCDテレビの価格を7万ドルに設定すると発表した。2つの製品は細かい仕様に違いがあるものの大きさや画質は同じであるため、価格に3万ドルの差がつくことにサムスンが負担を感じたものとみられている。

特にソニーはここ数年、世界の2500ドル以上のプレミアムテレビ市場で好調を維持し、テレビ市場で地位を確立したいサムスンを脅かしている。2500ドル以上のテレビ市場でソニーは14年に10％前半のシェアを記録したが、15年には15．2％、16年には25．2％、17年には37％にまで引き上げている。これに対しサムスンは昨年から超大型・超画質を謳ったプレミアム戦略を掲げて対応している。

あるTV業界関係者は「1カ月で3万ドル値下げする製品に10万ドルの価格をつけていたこと自体が疑問」とし、「米国市場では消費者に対するぼったくりだとの印象を与える可能性がある」と指摘した。これに対しサムスンは「10万ドルは象徴的な価格に過ぎず、購入した消費者もほぼいない」とし、「米国はマーケティング競争が非常に激しいため、今回のような破格の値下げがたまにある」と説明したという。

これに、韓国のネットユーザーからは「サムスンが韓国市場で行う一方的なぼったくりは、米国市場では通用しないでしょ？」「それだけ下げても利益が出るということ？最初はどれだけぼったくろうとしていたのか」などサムスンの値段設定に批判的な声が上がっている。

また、「サムスンは事業の仕方を知っている。これはレベルの高い戦術だ」「ソニーが準備しているのを知っていたはず。これは計画的な値下げ。独占できているうちに少しでも稼ぐための」など戦略だとみる声や「生産量の増加に伴い価格が下がるのは当然のこと。サムスン以外の全家電が同じことをしているよ」と主張する声も。

その他「正直8Kは今の段階で必要ない。世界の放送、映画は全て4Kレベルなのに8Kにこだわる理由が分からない」「今の時代、そんな高いお金を出してテレビを買う人はいないよ」と8Kテレビ自体に否定的な声も見られた。（翻訳・編集/堂本）