2019年3月25日、中国紙・環球時報は、韓国・ソウル経済新聞の23日付報道を引用する形で、韓国の大気汚染問題について韓国の専門家から「中国のせいにするのではなく、自分たちに何ができるかに焦点を合わせなければならない」との声が上がっていると報じた。

それによると、韓国の大気汚染問題専門家で亜洲大学教授のチャン・ジェヨン氏は23日、盧武鉉財団理事長のユ・シミン氏の番組に出演し、「1970～80年代の大気汚染は今よりもはるかにひどかった」とした上で、「86年のソウルの微小粒子状物質PM2．5の年平均濃度は1立方メートル当たり109マイクログラムで、今の4倍に相当し、88年のソウル五輪を契機に減少した」「韓国政府は2015年からPM2．5の濃度を公式に測定している。ソウルのPM2．5の年平均濃度は、15年は23マイクログラム、17年は25マイクログラム、18年は23マイクログラムだ」などと述べた。

ユ理事長が「1980年代当時、私が住んでいたソウルの禿山洞や加里峰洞の大気は有害なガスで覆われていた。88年に飛行機で金浦空港に着陸する際、ソウルの空はまるで真っ黒な毛布に覆われているようだった」と話すと、韓国環境部大気環境政策官のキム・ポプジョン氏も「2002年の韓国のPM2．5の年平均濃度（非公式）は39マイクログラムだったが、昨年はこれより40％低い水準だ。大気汚染は明らかに改善されているが、韓国国民の不安は反対に大きくなっている」とした。

3人は「韓国国内の高濃度な微細粉じんの要因は、国内排出量、国外の影響および気象条件の三つだ。このうち国外の影響は減り、気象条件は人為的に調節することができないので、国内排出量を減らすしかない」という意見で一致した。

チャン教授は特に「一方的に中国のせいにすることはできない」と強調し、「われわれはある工場の排出物が村全体の汚染にどれほどの影響を与えているのかを把握することもできていない。ましてや中国という広大な陸地から韓国までどれくらい飛来してきたのかを知ることは容易ではない」とした。

キム政策官も「中国はPM2．5を劇的に減らしている。北京のPM2．5濃度は、2013～17年までに40％減少した。現時点では、中国や気象条件のせいにするのではなく、私たちに何ができるかに焦点を合わせなければならない」とし、「石炭火力発電所は韓国の微細粉じんの最大の汚染源だが、政府は15年に増設を発表した。同時期に微細粉じんの『主犯』の一つであるディーゼル車も増えた」と指摘しているという。（翻訳・編集/柳川）