日本と韓国を結ぶ海底トンネル構想をめぐる議論が再び頭をもたげつつある。海底トンネルついて、韓国政府は2011年に「経済性がない」との結論をまとめ、政府レベルでの協議は中断されているが、最近の韓国の世論調査では62％が「必要」と回答。韓国側の期待感が根強いことをうかがわせている。

日韓海底トンネルは戦前から、しばしば検討課題とされてきた経緯がある。1920年に旧日本陸軍参謀本部が大陸進出通路として対馬トンネル建設を取り上げたほか、1940年代には東京～下関間の弾丸列車構想（後の新幹線）が浮上した際、日本本土から壱岐、対馬を経て釜山までの海底トンネルを掘削し、ソウル、北京、ハノイ、バンコクを通り、シンガポールに至る「大東亜縦貫鉄道構想」が立案されたこともあった。

海底トンネルの実現に向けて壱岐や対馬ではボーリング調査が行われたが、終戦で計画はすべて頓挫した。その後、1981年になって統一教会の文鮮明総裁が国際ハイウエープロジェクト構想事業の一環として海底トンネルを提唱。盧泰愚、金大中、盧武鉉政権では日本訪問や日韓首脳会談の機会に前向きな発言もあった。

しかし、2011年1月、韓国の国土海洋部（現在は国土交通部）は海底トンネルの利便とコスト比較の妥当性に関する韓国交通研究院の調査を受けて、経済性がないとの結果を明らかにし、政府間の協議は中断となった。釜山市は17年3月、海底トンネル建設のための基礎研究に着手する方針を打ち出したが、進展はないまま現在に至っている。

こうした中、中央日報などによると、釜山大学のチョン・ホンヨン教授は17日、「韓日海底トンネルに対する国民意識調査の分析結果」をテーマに行われた会合で、「全国民の62％、釜山市民の63％が『日韓トンネルは必要』と回答した」と発表した。

海底トンネルが必要な理由は「韓日の活発な交流のため（全国35％、釜山33％）」との回答が最も多かった。必要でない理由としては、全国では「経済的効果が特にないため」、釜山では「日本との歴史・文化的問題が複雑なため」が最も多かったという。

会合に参加した釜山外国語大のキム・ムンギル名誉教授は「最近、南北交流が現実化しているが、その中で海底トンネルが建設されれば、韓日交流だけでなく北朝鮮を経て中国、モンゴル、モスクワ、欧州へ、また極東ロシア、ベーリング海峡、カナダ、米国へとつながる大きな鉄道網を築くことができ、恒久的な朝鮮半島の平和を構築するきっかけにもなる」と強調した。

キム・ドンハ釜山市議員も「人と物流が集中して経済復興が起こる効果がある。そのためトンネルの建設費負担問題などを調整し、国レベルの議論の早期開催に向けて尽力すべき」と主張したという。（編集/日向）