2018年12月1日、韓国・中央サンデーは「韓国でK-POP留学生が増加している」と報じた。

記事はソウル・弘益（ホンイク）大学前のあるダンススクールを紹介している。ここはK-POPを専門に教えるダンススクールだが、最近ではスペインやカナダ、米国などの受講生も多いという。関係者は「K-POPの受講の問い合わせは主にスイスやドイツから来る。日中が中心だった従来の傾向とは確実に違う」と話しているという。外国の受講生が韓国に来るようになったきっかけはYouTubeなどの動画サイト。そこでK-POPや韓国ドラマを知り、韓国に関心を持ち、留学を決めるケースが多いという。

また記事は「スタートはK-POPだが、今や関心はKカルチャー（韓流文化）全般に広がっている」と伝えている。京畿道（キョンギド）坡州（パジュ）英語村内のグローバルK韓流トレーニングセンターのイ・ホンソン理事は「最近はエジプトやヨルダンからもSNSで講習の問い合わせが来ている。K-POPだけでなく、KモデルやKヘアなども教えている」と話したという。誠信（ソンシン）女子大学ビューティー産業学科でも、Kビューティー（韓流メークアップ）留学生が2015年の10人から今年は30人と3倍に。韓国教育部の海外留学生統計（今年4月基準）によると、韓国に来た留学生（学位取得目的の留学生や語学研修生、その他の研修生を含む）の人数は14万2205人で、昨年（12万3858人）より1万8000人余り増えているという。

文化評論家のハ・ジェグンさんは「K-POP留学生らは韓国を知らせる『バイラルマーケッター』。韓流の人気が消えないよう、彼らに対する持続的な関心と管理が必要」と指摘している。全北（チョンブク）大学のユン・ミョンスク国際処長は「外国人学生を誘致するために多くの国を回っているが、中国と違って韓国は国家ブランド広報戦略がないと感じる。外交部や文化部、文化院や教育院別にそれぞれ広報しているが、10～20代に合わせた韓流広報は見られない」などと指摘しているという。

これを受け、韓国のネットユーザーからは「そもそも防弾少年団（BTS）観光ツアーがないことがおかしい」「外国人のための観光もプログラムもなくてお金を稼げない。情けない」など政府の戦略が不足している現状を嘆くコメントが寄せられている。また「女性家族部を廃止して『K-POP部』を作ったら？」「文化部にKカルチャーの担当部署を設置して体系的かつ持続的にサポートすべき。K-POPをはじめ『お金』を稼ぐアイテムを広めたのに、しっかりした関連機構がないということがおかしい」など対策を講じるコメントも。また、長い目で見て「詐欺事務所などによる外国人の被害者が出ないよう管理が必要だと思う」「彼らにダンスと文化を教える講師の資格を確認し、国のイメージが悪くならないように政府が指導すべき」と指摘する声も見られた。（翻訳・編集/松村）