2018年11月10日、上観新聞は、日本には大型の無人潜水艦を建造する能力があるとする、中国の軍事評論家による分析を伝えた。

記事は、近ごろ日本メディアが報じた内容として、日本政府が新たな「防衛計画大綱」で対中監視を強化し、大型の無人潜水艦を研究開発することを盛り込む予定であること、防衛省関係者が「沖縄や尖閣諸島付近の水道に配備して持続的な警戒監視体制を構築する」と語ったことを紹介した。

そのうえで、中国の軍事評論家・呂田豊（ルー・ティエンフォン）氏が「近年、自衛隊は兵力が不足しており、新防衛大綱では装備の無人化の強化を重んじ始めた」と解説したことを伝えている。

呂氏は「現在の資料では、日本が計画する大型無人潜水艦は全長10メートル超で、水中で1週間航行が可能とみられる。主に深水エリアに潜伏し、ソナーで敵の潜水艦の動向を探る。有人潜水艦よりも省スペースで強い耐圧能力を備えるため、海底に潜伏して上に向けて潜水艦を探査することで、水上の艦艇や航空機の対潜システムを補助するのが狙いだ」と解説した。

そして、日本が大型無人潜水艦を建造する能力の有無について「海上自衛隊は対潜・対魚雷を主な作戦任務とし続けており、ソナーなどによる水中探査の高い技術を持っている。石油探査などの民間分野で技術の蓄積が行われており、総じて日本は一定の研究開発能力を持っている」と述べた。

一方で、水中の通信技術の難題が打破できていないため、現状では単独での偵察、監視にとどまり、外部と通信しての作戦遂行は不可能であると指摘。また、魚雷などの武器の装備についても「将来の人工知能技術の発展状況による」とし、現状では難しいとの見方を示している。（翻訳・編集/川尻）