2019年1月15日、韓国・スポーツ京郷は「日本が贈賄をしてまで東京五輪を招致した理由は韓国か？」と題した記事を掲載した。

記事は、日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和会長の2020年東京五輪・パラリンピック招致に絡む贈賄疑惑について説明し、「日本国内でも、そこまでして五輪を開催する必要があるのかという批判が広がっている」「竹田会長の息子（恒泰氏）が13年に自身のツイッターに書き込んだ内容が再注目されている」などと伝えている。

恒泰氏は13年9月に「父は、もし2020年に東京五輪ができないと、夏の五輪を2回開催するアジアで最初の国は韓国になる可能性が高いと言っていた。そうなったらアジアにおける日本の地位は揺らぐと嘆いていた」とツイートしている。韓国のネットユーザーにもこの内容は知られており、恒泰氏について「嫌韓」「右翼活動をしてきた」と疑う声が広がっていた。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「開催を中止にすべき」「日本が韓国に感じる劣等感は大変なものだ。全てが韓国に追い抜かれた今、これだけは負けられないと考えたのかも」「われわれにできることは、東京五輪の時に日本観光に行かないことだ」「夏季五輪を2回やればアジアのリーダーになれるとでも？」「自分たちはいつも買収してるくせに、フィギュアスケートやサッカーで韓国が勝てば『審判を買収した』と言い掛かりをつける」など、厳しい声が殺到している。（翻訳・編集/麻江）