2018年10月5日、京都大学特別教授の本庶佑氏に対し、米国人学者と共に2018年ノーベル医学・生理学賞が授与される。日本のノーベル受賞者は米国籍取得者を含め計26人。相次ぐ日本人受賞について、中国メディアは「長年の研究サポート」などを挙げ、韓国紙は日本に「謙虚に学ぶべき」と訴えている。

中国国営新華社通信は日本の科学者が何年も続けてノーベル賞を受賞する背景として、「研究への長年にわたる安定したサポート」「常に危機感を持っていること」「若い人材の育成重視」の三つがあると分析している。

特に研究サポートについては「ノーベル物理学賞、化学賞、医学・生理学賞の3部門は科学の発展に貢献した画期的な研究成果に授与されるが、研究成果が日の目を見るまでには長い時間がかかる」と強調。文部科学省のデータを引用し、「1940年代以降、全世界のノーベル賞受賞者が受賞の根拠となる研究成果を得た平均年齢が37．1歳、実際に受賞した時の平均年齢が59歳であり、研究成果を得てから受賞まで平均22年かかっている」とした上、本庶氏も今回の受賞まで26年かかったと報じている。

さらに記事は、15年のノーベル物理学賞受賞者の梶田隆章氏が「論文の数は研究資金、時間と人員の数で決まる。日本がこの3要素を悪化させ続ければ、将来ノーベル賞を取るのは難しくなるだろう」との見方を示したことを紹介。16年のノーベル生理学・医学賞の受賞者・大隅良典氏らの有識者が「若者たちが安心して研究に打ち込める環境をつくらねばならない」と呼び掛けていることにも触れている。

一方、韓国経済新聞は社説で「韓国はこれまで経済発展戦略で『追撃型』技術開発に集中し、日本に比べて基礎科学を軽視してきた」と言及。「2000年代以降、『脱追撃型』に転換するために基礎科学に視線を向け始めた。この時からノーベル賞シーズンを迎えるたびに『ひょっとすると』という期待を隠していないが、短期間での成果は期待しにくい」とみている。

韓国の問題点としては「科学者が長期間にわたり一つの分野の研究に没頭するのが容易でないというのが現実だ」と説明。「政権が交代すれば科学政策も変わる。政権が好む分野があれば、すべての研究が予算を確保するためにその方向に傾く。基礎科学への投資をいくら増やしても、こうした研究風土ではノーベル科学賞の受賞者を輩出するのは難しい」と嘆いている。

その上で「本庶教授が『日本の基礎科学分野の若い人が元気づけられることを願う』としながら述べた所感は、ノーベル科学賞が空から落ちてくるのではないという点を悟らせる」と指摘。「われわれが依然として日本から学ぶべきことが多いことを見せている。日本をノーベル科学賞強国に導いた科学政策を謙虚な姿勢で学ばなければいけない」と結んでいる。（編集/日向）