2018年9月24日、参考消息網は、「人工知能（AI）やドローンといった最新技術の活用で、長城はあと数世紀、存在し続けるだろう」と指摘する米紙ワシントン・ポストの記事を取り上げた。

中国が世界に誇る建造物、長城は風化などによる消失の危機にさらされており、記事は「すでに全体の約3分の1が消失したとされる」「残った部分も崩れたままの状態にあり、容易にたどり着けない場所での保護活動は特に困難」と説明。その上で、AIやドローンを使ったプロジェクトについて伝えた。

記事によると、中国文物保護基金会は今年、インテルと長城の保護に関するパートナーシップ協定を結んだそうだ。インテルの最先端技術を使って北京の中心部から約63キロ付近に位置する箭扣長城を保護、修復するというもので、非常に険しい場所にある長城の効率的な修復が期待されている。

このプロジェクトに参加する武漢大学の専門家は「長城は今、非常に危険な状態にある。もしわれわれが行動を起こさなければ状況は今後さらに悪化するだけだ」と話しているそうだ。

記事はまた、インテルのドローン操作の責任者のコメントも伝えており、同氏は「インテルのドローン技術とAIを結合させ、これまでにないソリューションプランを打ち出した。正確なデータを得ることで基金会はより早く長城の現状を理解し、効果的な修復計画を作成することができる」と指摘したという。（翻訳・編集/野谷）