2018年8月12日、中国メディア・新華国際は「中国の内モンゴル自治区の砂漠に植樹し、緑化に努めている日本人たちがいるが、彼らは何がしたいのか」と報じた。

1991年に設立されたNGO日本沙漠緑化実践協会では、これまで1万2000人余りが費用を自己負担して内モンゴル自治区を訪れ、410万本を植樹してきた。

協会を設立したのは、2004年に亡くなった鳥取大学の遠山正瑛名誉教授。1970年代から緑化活動を行い、90年代からは新疆ウイグル自治区や甘粛省、寧夏回族自治区、内モンゴル自治区で多くのボランティアとともに植樹事業を進めた。

こうした活動の背景にあるのは、侵略戦争への贖罪（しょくざい）の思いだった。農学者として中国に留学した経験もある遠山さんは、植樹活動を通じて平和と友好の種をまきたいという希望を抱いていたという。

2018年は日中平和友好条約の締結から40周年の節目に当たる。鳥取大学の岩崎正美元理事は、日中両国が砂漠化対策のための人材を輩出できるよう、環境保護の分野で協力を深めていきたいと語ったという。（翻訳・編集/岡田）