2012年6月14日、環球時報によると、独ディー・ツァイト紙は13日付記事で、利用者が膨大な中国のインターネット交流サイトについて「外国企業にとっては“天国”にもみえるが、書き込みへの対応が遅れた場合は“地獄”にもなり得る」と指摘した。

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中国のネット交流サイト利用者数は現在3億人で、2年後には5億人に増加するとみられている。交流サイトの人人網、簡易投稿サイトの微博などは外国人にも利用を開放しており、微博にはドイツ企業のBMW、アウディ、フォルクスワーゲン、シーメンス、ルフトハンザ航空などもアカウントを開設している。

しかし、利用には注意しなければならない。米コカ・コーラはかつて、同社製品が「10歳男児の死を招いた」と微博上で名指しで非難され、書き込みはたった2時間で5万回も転載された。同社は速やかにコメントを出したため重大な打撃はまぬがれたものの、対応を誤ると取り返しのつかないことにもなる。シーメンスは、同社製冷蔵庫の品質について微博で抗議を受けたにもかかわらず、積極的な反応をしなかったところ、多くの中国人の信頼を失った。中国の交流サイトは、天国に見えて地獄にもなり得るのだ。（翻訳・編集/AA）