2018年6月16日、新華網は、日本の企業と学術機関が協力して全固体電池の開発に力を入れ、エコカーへの応用の実現を目指すと報じた。

日本の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は先日、日本の一部企業と学術機関が今後5年以内に次世代電気自動車向け全固体リチウムイオン電池を共同開発することを発表した。

このプロジェクトは予算100億円の予定で、トヨタ、ホンダ、日産、パナソニックなど自動車、電池、材料企業23社と、京都大学、理化学研究所など15の学術機関が共同参画し、2022年までに全固体電池関連技術の掌握を目指す。

全固体リチウムイオン電池は内部の材料がすべて固体で存在し、高い密度と安全性といった性能で従来の液体電池よりも優れており、エコカー分野への応用が期待できる。

中国のネットユーザーは「テスラが震えている」「全固体リチウム電池は、次の新エネルギーの焦点」「これは国を挙げて取り組むって感じだな」「素晴らしい。それに引き換え、中国の大学は何をやっているのか」といった感想を残している。

一方で「100億円って、1億ドルにも満たないじゃないか。貧しいなあ」「この金額で重要な技術を開発するのか」との指摘も寄せられた。（翻訳・編集/川尻）