2012年4月5日、米誌フォーブス（電子版）は「中国の消費者が日本を救う」と題した記事を掲載し、日本と中国の経済・ビジネスの一体化が進み、日本が得意とするハイエンド分野や非必需品を求める中国人消費者の積極的な消費が日本にとって大きなプラスになると指摘した。6日付で環球網が伝えた。

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日本の株式市場は5日、今年最大の下げ幅を記録した。原因の1つに中国経済がハードランディングする可能性の再燃が挙げられる。しかし、日本と中国経済との融合が日々深まることは大きなトレンドであると認識している筆者にとっては、特に悪いニュースではない。なぜならば、中国と密接な取引を行っている日本企業に、中長期にわたる好業績が訪れることは間違いないからだ。これは、大多数の日本企業、特に中国の消費者に直接サービスを提供している企業に大きく影響するだろう。

なぜ筆者がこれほど楽観的なのか？それは2つの大きなトレンドがあるからである。1つは日本企業と中国および中国企業のバリューチェーンの融合であり、もう1つは中期的に中国家庭の消費が量と質いずれにおいても大きく伸びるからだ。

マッキンゼー・アンド・カンパニーが中国の60都市で05年から6万人以上に対して行った調査結果では、ハイエンド商品や非必需品、サービスに対する消費者の支出が激増すると予測している。これらはまさに日本企業が優位性を備えている分野である。

中国のニーズの成長が企業の発展にとって極めて戦略的な意義を持っていることは、すでに多くの日本企業が認識しており、中国市場に参入しようと積極的な行動を採っている。

日本と中国の経済・ビジネスの一体化は避けられない。膨大な数の中国の裕福な消費者の後押しが、日本市場の投資家たちにとって株価上昇を招くグッドニュースとなることは間違いないだろう。（翻訳・編集/HA）