2018年4月14日、南鳥島（東京都）沖の海底に世界需要の数百年分に相当するレアアース（希土類）の存在が判明した、との報道に中国メディアが敏感に反応している。レアアースは現在、生産量の9割を中国が占めている。今後、採掘技術が進めば自国の優位性が失われる恐れがあると警戒しているようだ。

日本メディアによると、東大や海洋研究開発機構などの研究グループは南鳥島周辺の日本の排他的経済水域（EEZ）の海底で、レアアース泥の資源分布を初めて可視化することに成功。ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）のモーターに使用される磁石の原料などに使われるジスプロシウムは世界需要の730年分、そのほか最先端産業の中でも特に重要なテルビウムは420年分、ユウロピウムは620年分、イットリウムは780年分にそれぞれ相当することが分かった。

採掘技術の開発も行い、レアアース泥の粒の直径が通常の泥の4倍以上あることに着目。特殊な装置でふるいにかけレアアース泥を抽出する方法を発明し、地上の実験でふるいにかけず泥をすくうより2．6倍の濃度でレアアース泥を採取することができたという。

このニュースについて、中国共産党中央委員会機関紙・人民日報系の環球時報の電子版は米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの記事を引用して、「深海からレアアースを取り出すコストは極めて高くなることが予想される。専門家も取り出す方法は今後の課題になると指摘している」と説明。研究グループは「今後10年で実際に使える採掘技術を開発したい」と話しているといい、新浪財経も「実用レベルの採掘技術が存在しないため、現時点で利用できる見通しは立っていない」と報じている。

レアアースをめぐっては、2010年9月に起きた尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件後、中国側が日本への輸出分の通関手続きを遅らせたため、「チャイナリスク」が顕在化。日本は13年には中国からの輸入を62％に減らし、フランスやベトナムなどからの輸入を増やしたほか、14年にはインドとレアアース協力生産合意を結び、さらにはカザフスタンなどの中央アジア諸国にも働き掛けて、リスクの分散を図った。

当面の見通しについて、観察者網は「積極的にレアアースの輸入ルートを拡張し、レアアースに代わる原料の開発に力を入れ、中国からのレアアース輸入量も年々減少しているものの、日本は依然として中国のレアアースへの依存から脱却できない」と強調。「他国のレアアースの質や供給能力が中国よりもまだ劣っており、日本の需要を満たせないからだ」と強気の見方を示している。（編集/日向）