2018年2月24日、オンライン上のビッグデータを活用して日本人の韓国に対する印象を分析したところ、「肯定」の感情が「否定」より2倍以上高いことが分かった、と韓国紙が伝えている。記事は「否定的なイメージの改善のためには大衆文化を積極的に活用することが必要」とも強調している。

韓国の文化体育観光部はビッグデータ分析企業RSNに「ビッグデータ活用　国家イメージ調査」を依頼。日本人が過去2年（15年9月〜17年8月）の間、ツイッターやブログ、コミュニティーなどオンライン上で韓国に対して言及した内容を分析し、このほど公開した。

中央日報が報じた調査結果によると、肯定的な感情が含まれていたものは40．2％、否定的なものは15．9％（中立的な言及は43．8％）。分野別では大衆文化（45．2％）、文化遺産（40．8％）、経済（40．6％）、社会（39．9％）の順で肯定的な言及が多かった。一方、否定的言及は日韓関係（19％）、政治（18．8％）、社会（18．7％）、外交・安保（17．5％）の順だった。

肯定的な言及が多い大衆文化は、アイドル・スポーツ・音楽・グルメ・ファッションなどが該当する。言及量の相当部分を占める芸能人に焦点を当てると、男性ボーカルグループの防弾少年団（BTS）、東方神起、EXO（エクソ）、BIGBANG（ビッグバン）、女性グループのTWICE（トゥワイス）の順で多かった。特に昨年5月以降は防弾少年団とTWICEのカムバック時期と重なり、割合が大きく膨らんだという。

日韓関係のキーワードとなったのは慰安婦、反日、反韓、領土問題、在日韓国人など。言及量（全体9360万件）だけでみると、日韓関係が全体の28．4％と最も高かった。特に慰安婦合意、少女像などが話題になるたびに言及が増えた。

外交・安保分野は北朝鮮の核・ミサイル挑発とも相まって、言及量が増加。韓国の外交・安保に関しては「中国」が最も頻繁に登場し、日中韓関係をひとまとめにして見る傾向も現れた。政治分野では韓国の政治家に対する言及量や好感度が高くない中、文在寅大統領については進歩的理念、宥和政策など肯定的な面の好感度が一部確認することができた、としている。

調査結果について、RSNのパク・ウンジョン部長は「K−POPは韓国大衆文化の中心で全般的なイメージを先導し、友好的なファンダム（熱心なファンたち）形成を通じて、ソーシャルメディアで肯定的な世論を形成している」と指摘。「韓国に対する否定的なイメージの改善のためには大衆文化を積極的に活用することが必要だ」と説明している。（編集/日向）