2018年5月18日、人民網は、「北京五輪が日本のウインタースポーツと旅行資源に新たなビジネスチャンスもたらす」と伝えた。

記事によると、「オリンピック・ハイライト三カ国協定」と題した2018年日中韓メディアフォーラムが北京で開催された。日本、中国、韓国の主要メディア関係者や著名なスポーツライター、中国国会体育総局代表、北京冬季五輪組織委員会代表、韓国平昌（ピョンチャン）冬季五輪組織委員会代表、日本・韓国現地の中国政府機構及び国際組織代表、スポーツ関係ゲストや五輪スポンサー企業の代表者等が出席したという。

フォーラムでは、日本の政府、メディア、地方自治体の代表者により、これまで日本で開催された五輪の歴史と2020年の東京夏季五輪に向けた計画の進捗（しんちょく）状況が紹介された。

記事によると、在中国日本大使館の四方敬之首席公使は「五輪が中国、日本、韓国の3カ国に集中して開催されたことは大変喜ばしいこと」とコメントした。さらに人民網の取材に対して、「2022年の北京冬季五輪までに日中交流の絆が深まることを望んでいる」と表明。「私たちは北京冬季五輪で中国のウインタースポーツブームが起こり、より多くの中国人観光客が日本を訪れ、雪山や温泉を体験することを期待している」「日本はすでに冬季五輪を2度経験している、その経験と秘訣を中国に伝えられる」などと発言したという。

記事は「1972年に北海道で開催された第11回冬季五輪は、アジア初の冬季五輪であった。数多くのスキー場や雪景色の名所によって、北海道は日本の冬の人気観光地の1つとなった」と紹介。日中経済協会北京事務所札幌経済交流室の高田英基室長が人民網の取材に対し、「北海道は中国など近隣諸国の冬季五輪ブームを明らかに感じている。冬に北海道に来てスキーや雪景色を楽しむアジア人旅行客の数は着実に増加している。中国人旅行客のスキー人気は高く、北海道のスキー場ではコーチが人手不足になっている」と説明し、「北海道は中国人旅行客により良い旅行体験を提供するため準備していく」と紹介したと伝えている。（翻訳・編集/山口）