2011年12月1日、中国紙・環球時報（電子版）によると、南シナ海の制海権をめぐる争いで、「アジア回帰」を宣言した米国をはじめとする各国が中国にけん制を仕掛ける中、韓国紙が中国は南シナ海を「世界列強との戦場」にしようとしていると報じた。以下はその内容。

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韓国紙・朝鮮日報は、中国は350万平方キロメートルにも及ぶ広大な海域である南シナ海を「昔からずっと我が国のものだ」と主張しているが、ベトナム、フィリピン、インドネシア、マレーシア、ブルネイの東南アジア諸国連合（ASEAN）の5カ国が70年代から西沙（パラセル）、南沙（スプラトリー）両諸島の領有権をめぐり、中国と争うようになったと報じた。

争いの背景には同海域に眠る豊富な資源があると同紙は指摘。中国は同海域に230億トンの石油と7500立方キロメートルの天然ガスが眠っていると試算していると報じた。同海域は毎年、世界の3分の1にあたる数の商船が通航。万が一、中国とベトナム、フィリピンが同海域で武力衝突を引き起こせば、世界経済は深刻な打撃を受ける。そのため、「世界各国は中国が威張り散らすのを黙ってみていられない」との見方を同紙は示している。

オーストラリア国立大学戦略政策研究所のヒュー・ホワイト所長は記事の中で「米国がカリブ海を制したように、中国も南シナ海で絶対的な地位を確立したい考えだ」と指摘。「同地域にも欧州連合（EU）のような米国、中国、インド、日本などが主要メンバーとなる連合体ができる。米国と中国は同等の影響力を行使する」としている。

だが、強大な軍事力を有する米国と台頭目覚ましい中国がそれを受け入れられるかは未知数だ。同所長は「2つの大国が対立すれば、アジアは大混乱に陥る」との懸念も示す。一方、ロバート・カプラン米国防総省国防政策委員は外交専門誌フォーリンポリシーへの寄稿で、「21世紀の戦場は海。南シナ海は冷戦時代のドイツのように今後数十年にわたり最前線になる」と論じている。（翻訳・編集/NN）