2018年3月6日、中国メディア・騰訊（テンセント）によると、3日に開幕した中国人民政治協商会議第13期全国委員会第1回会議の「委員通路」で取材が行われた。

中国鉄道科学研究院首席エンジニアの趙紅衛（ジャオ・ホンウェイ）委員は取材に対し、高速鉄道の加減速がボタン一つで可能にできるような自動運転化を実現させると話した。

中国は、自主開発した新型高速列車「復興号」を2017年から営業運転させ、北京市と河北省保定市の新興開発地域・雄安新区を結ぶ都市間高速鉄道「京雄城際鉄路」も2月28日正式に着工させたばかり。

趙委員は高速鉄道の今後の方向性について、さまざまな運行環境や地質条件などに対応できる時速250キロと160キロの高速鉄道車両を開発中だと明かす一方で、高速鉄道はスマート化とエコ化に向けても発展を続けると語った。

中国鉄路総公司は、北京市と河北省張家口市を結ぶ「スマート京張」プロジェクトを打ち出すとともに、22年北京冬季五輪のニーズを満たす「京張スマート高速鉄道」の開発も進めており、省エネやエコの新技術、新材料の分野で尽力していくという。（翻訳・編集/岡田）