2018年1月20日、中国紙・人民日報のウィーチャット（微信）公式アカウントにこのほど、「外国人はメード・イン・チャイナ抜きでは生きていけない」とする記事が掲載された。

記事はまず、日用品の卸売市場が多く立地し、世界的な日用品取引の中心地として知られる中国浙江省の義烏市について「世界で販売されるクリスマス関連製品の6割以上が、この北極から何千キロも離れた義烏市で生産されている。断言できるのは、外国人は中国製品抜きではクリスマスを迎えられないということだ」と主張した。

その上で記事は、日本のテレビ番組が、中国製品がいかに日本人の生活と深く関わりがあるかを繰り返し報道していると伝えた。

記事によると、ある日本のテレビ番組では街頭インタビューで「メード・イン・チャイナは着ない」と言っていた日本人が、着ていたダウンジャケットを脱いだらタグに「中国製」と書かれていたことを紹介している。

番組は、街頭インタビューで、メード・イン・チャイナのイメージについて「まがいもの」「チャイナって書いてあるものは買わない」「チャイナは嫌だ」などとする日本人の声を紹介した上で、日本で販売されている棺桶の9割が中国製であるなど、日本人にとって意外なものまでメード・イン・チャイナが浸透していると紹介した。

さらに別の日本の番組は、約4時間かけて家中を調査し、すべての中国製品を運び出したところ、合計619点にもなったことを紹介している。

記事はまた「日本だけでなく、米国でも同様の実験が行われている」とした。

米国で約10年前に出版された「A year without “made in China”（中国製品なしの1年間）」によると、作者は1年間、中国製品を新たにわが家に持ち込むことをやめてみた。すると、4歳の息子のために新しい靴を買うにも、中国製なら10ドル（約1100円）なのに68ドル（約7500円）もする高価なイタリア製を選ばなければならず、家具を修理するにも、部品も工具もみな中国製であることに苦しめられたという。

記事は「中国では現在、ブランド意識や品質に対する要求が高まっており、メード・イン・チャイナは『廉価』や『パクリ』といったレッテルから抜け出そうとしている」とし、「外国人も『中国製品ボイコット』を叫んでばかりではいけない。メード・イン・チャイナ抜きでは何もできないのだから」と結んでいる。（翻訳・編集/柳川）