2011年5月2日、韓国紙・朝鮮日報によると、中国IT技術の急速な発展に伴い、韓国企業の苦戦が続いている。韓国IT企業は10年ほど前に続々と中国へ進出したが、ここ2、3年は撤退が相次いでいる。環球網が伝えた。

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中国では名刺に「QQ」の番号を刷り込む人が増えている。「QQ」は中国で広く普及しているインスタントメッセンジャー。中国では韓国に比べ、通信手段としてチャットを使用する頻度が高い。淘宝網（タオバオ）などの大手通販サイトでも、顧客とのやり取りに使われているほどだ。

また、中国IT技術の向上は、中国出張の際にひしひしと感じる。大手旅行サイト・携程旅行網（Ctrip）では、中国全土のホテル予約が可能。記者は昨年8月、北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）総書記の中国東北部視察を取材した際、吉林市から長春市をタクシーで移動した。移動先のホテルは、車内から携帯電話で同社サイトを見て検索。金総書記の宿泊先近くに簡単に予約できた。

これに対し、韓国企業は中国市場で苦しい戦いを続けている。韓国ネット検索最大手・Naver（ネイバー）は昨年末、保有する中国オンラインゲーム事業大手・聯衆の全株式を売却し、中国市場から撤退した。携帯電話サービス事業でも、韓国最大手のSKテレコムが09年、中国大手・中国聯通の株式を手放し、中国でのIT事業から撤退した。これら大企業以外にも、消えた中小企業は枚挙にいとまがない。

苦戦の背景には、言葉の壁、市場規模の差、中国企業の台頭など、さまざまな理由があるだろう。しかし最大の原因は、世界市場における韓国企業の立ち位置があいまいなこと。世界をリードする米国には及ばず、中国との差はすでに消えたのだ。（翻訳・編集/AA）