2011年2月16日、米ニュースサイト、ハフィントン・ポストは「米国の中国ブーム」と題した記事を掲載し、米国民や米メディアの中国への注目度がかつて無いほど高まっており、実はそれは中国に対する焦りなのかもしれないと報じた。20日付で環球時報が伝えた。以下はその内容。

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中国のように我々の神経を触発する国は数少ない。なぜ我々は常に中国のことを気にするのだろうか？中国要人の訪米や為替レート操作問題などの深刻な問題から、スパルタ教育で子どもを育てる中国系米国人などの“奇怪な”話題まで、メディアで報道される内容は極めて多い。

80年代に米国が日本に注目していた時の情況に似ていると思う人もいるかもしれない。当時、日本人が米国の最も資産価値のあるものを全て買いあさる、外国勢力が侵入、といった報道が目立った。

しかし中国はこれとは違う。我々は中国がエンパイア・ステート・ビルディングを買うことを心配していない。実は我々の中国ブームは、この経済の競争相手に対する焦りの表れなのかもしれない。原因は簡単だ。中国のGDPが今後毎年9．5％のスピードで成長すれば、早ければ2017年には米国を追い越す可能性があるからだ。

以前、米国には経済の実力を比べる相手がいなかった。しかし、現在はその相手が出現したことを受け入れざるを得ない。しかも中国は、経済上だけでなく、民主主義こそが継続可能な唯一の政府モデルであるという概念に初めて衝撃を与えている。昔の旧ソ連への対応とは異なり、我々は「白でなければ黒」という考えで中国を見るべきではない。なぜならば、中国は非常に複雑だからである。従って、中国の子育て法、カルチャー、技術などあらゆる分野で、我々が劣っているのはどこかを理解し、中国のどこが好きでないか示さねばならない。

しかし、もしかしたら事実が我々の懸念を緩和してくれるかもしれない。発展しているとはいえ、現在の中国の経済規模は米国の半分程度に過ぎず、バブルの危険性もある。国民1人当たりの収入も米国の5分の1以下に過ぎず、しかも専門家の予想は往々にして外れるからだ。

一方、歴史を振り返ってみると、国は競争相手が存在する環境の中で生存し、繁栄するものであり、中国と米国の関係もそれにあたるだろう。楽観的に見れば、米国は中国の挑戦に全力で対応することによって、想像力を発揮し、イノベーションを起こし、大きな度量を持って相手の優秀な理念を吸収できるとも考えられる。（翻訳・編集/HA）