2011年1月18日、米誌ライブ・サイエンスは、中国の典型的な“エコ市民”には、「独身」「管理職」「大都市で生活」の3つの特徴があるとし、大都市と中小都市では市民の環境保護意識に大きな差があると報じた。21日付で環球時報が伝えた。

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調査を担当した米ミシガン州立大学の研究者は「大都市と小都市で環境保護意識にこれほど大きな差があるとは予想外だった」と話す。その原因について、大都市は環境問題の影響がより大きく、環境保護に関する教育を受ける機会が多いことを挙げている。

調査では、環境保護意識の差には職業が大きく関係していることも明らかになった。固定の職を持ち、管理職層にある人ほど環境保護に対する意識が高かった。しかし、収入差が環境保護意識に与える影響は非常に小さかった。

また、過去の研究においては、「環境保護は政府の仕事である」との認識から、市民の環境保護に対する責任意識が欠けていることが示されていた。専門家は「中国政府が国民を環境問題により注目するように導くことは非常に重要だが、国民も責任を負う必要がある。人々はこれまで、工業化が環境問題を引き起こしたと恨み言を言ってきたが、実際にはすべての人に責任がある」と指摘している。（翻訳・編集/HA）