2010年11月22日、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると、人材コンサルティング大手のケネクサ・リサーチ・インスティチュートが各国の労働者を対象に実施した調査で、日本・中国・インドのうち、上司への採点が最も厳しいのは日本だった。24日付で環球時報が伝えた。

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調査は今年初めから、世界各国の従業員100人以上の企業で働く計2万9000人を対象に行われた。その結果、日本の従業員は上司への採点が最も厳しく、高品質の製品にこだわる姿勢や人材管理能力などの項目で「高く評価する」と答えた割合はわずか35％だった。世界全体では55％、米国は56％だった。

米コロンビア大学ビジネススクールのマイケル・モリス教授は、「80年代から日本の管理職は品質改善技術の面で全世界から称賛を浴びてきた」としたが、その後20年も経済低迷が続いたことで、「日本人はかつて『自分たちはなんでもできる』と思っていたが、今は悲観的な雰囲気に包まれている」と指摘した。

最も高い評価を得たのは中国とインドの管理職で、70％の従業員が「能力が高い」と答えた。同社のエグゼクティブ・ディレクター、ジャック・ワイリー氏は「中国とインドは急速に成長する経済が、従業員が管理職に高い信頼を置く要因となっている」と分析した。このほか、中国とインドの成長スピードが速い会社の従業員は向上心が強く、上司への理解度も高かった。

調査の結果から、業績の良い会社の従業員ほど上司への評価も高いことが分かった。また、米国の政府職員のうち、「上司の能力は高い」と答えた割合は46％にとどまったが、反対にハイテク製造業では64％が上司を高く評価した。（翻訳・編集/NN）