2010年9月15日、英軍事専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリーは、軍需市場にも「メイド・イン・チャイナ」の時代が訪れたとする特集記事を掲載した。17日付で環球網が伝えた。

【その他の写真】

記事は6ページに渡り、中国の軍需産業の目覚ましい発展ぶりを詳しく紹介した。それによれば、中国の軍需産業は特に航空機と船舶が突出した成果を上げており、例えば、最新鋭戦闘機の「殲10（J−10）」「梟竜（FC−1/JF−17）」「殲11B（J−11B）」や早期警戒管制機「空警2000（KJ−2000）」、無人戦闘機などは「もはや米ロに次ぐ性能を有している」と指摘。それらの輸出にも力を入れている中国は「着実に成果を上げている」とした。

記事によると、中国航空工業集団は09年、同年の「国防製品」（＝武器）の輸出が過去最高を記録し、新たな輸出市場も開拓したと発表。近年、「メイド・イン・チャイナ」のロゴが付いた武器が世界の軍需市場で飛ぶように売れているが、それは発展途上国を相手に共同生産という手法をとっていることも大きな理由の1つだとした。

だが、中国は2020年以降に必要な軍事技術の開発という難題を抱えているという。記事は、「中国が開発力という点で西側の先進国を超えることは難しい。追いつくことすら出来ないのではないか」と指摘した。（翻訳・編集/NN）