2010年9月15日、中国紙・人民日報（海外版）は、世界中に散らばる中国人の約半数は生活の糧として中華料理店を経営しているが、そのうち本場の味を追求した格式の高い店はごくわずかだとして、経営理念の見直しを呼び掛ける記事を発表した。

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記事によれば、中華料理はフランスのサルコジ大統領をはじめ世界中のセレブに愛されているが、実はそのニーズに耐えられる高級店はごくわずか。大部分は家族経営の簡素な小規模店で、「不衛生」「うるさい」「サービスが悪い」などの問題点も多い。西洋レストランに慣れきった顧客にとってはかなりのカルチャーショックとなり、中華料理全体のイメージに大きなダメージを与えている。

記事は、中華料理の名声と評判は業界全体の発展に大きく作用すると指摘。多くの店は現地の人の味覚に合わせた「中華風料理」を出しているが、これでは厳しい競争に生き残れない。日本料理が世界で成功しているのは、現地に迎合せず、素材を厳選し、箸を使わせ、靴を脱がせることを徹底しているからで、料理のみならず文化そのものを感じてもらうよう心掛けているからだとした。

その上で、これからはただ単に生活の糧として鍋をふるのではなく、中華文化の伝道師としての役割を自覚すべきだと指摘。中華料理のイメージアップを図るべく、業界全体で経営理念の見直しをすべき時期が来たと呼び掛けた。（翻訳・編集/NN）