2010年9月14日、天津で開催中の世界経済フォーラム主催の「2010年夏季ダボス会議」に出席した英フィナンシャル・タイムズ紙のマーティン・ウォルフ副編集長は「過去数年間の中国経済は大成功を収めたといえる」と語り、中国経済の前途に楽観的な見方を示した。中国新聞社が伝えた。

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ウォルフ氏はインタビューに答え、「世界経済に二番底が出現することはないだろう。先進国は再び、ゆっくりと成長する。90年代の日本が経験した問題に直面しているため、経済刺激策は5年から10年間は続けるべきだ」と語った。また、「中国は輸出から内需中心への切り替えを行うべきだ」と主張。同時に、「中国の成功にはイノベーションが必要。イノベーション企業を政府が支援し、良好な金融政策を行うべきだ」と語った。

また、世界最大の広告代理店のひとつWPPグループのマーティン・ソレルCEOは同フォーラムの席上、「95年に初めて中国に来た際、中国の状況に好印象を抱いた。中国政府の計画はすばらしく、現在、改革の中でさらなる変化があるはずだ」と述べた。

ソレル氏はまた、「中国では中産階級が台頭しており、大きな購買力を有している。現在の活力ある変化の中で、競争力強化が今後大切になる」と語り、そのためには人材育成に努めること、公衆衛生面や社会保障面を整備すること、国営企業の生産力を高めて国際市場を視野に入れること、サービス業の発展などに注力すべきだと指摘した。（翻訳/編集・小坂）