2010年6月29日、米世論調査会社ギャラップが同日発表した調査結果によると、アジアで「自国経済の先行きは明るい」と考えている国民が最も多かったのは中国で、最も少なかったのは日本だった。7月1日付で環球時報が伝えた。

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調査は、同社が09年の異なる時期に世界117か国で各国約1000人を対象に「自身の居住都市・地区の経済状況は全体的にみて今後良くなるか悪くなるか」と質問する形式で実施。アジアでは全体的に楽観的な見方が多く、中でも「経済状況は良くなる」と回答した比率が最も高かったのは81％を記録した中国だった。一方、楽観的な見方を示した割合が少なかったのはパキスタン（20％）と日本（18％）で、日本はアジアで最低の比率だった。

この結果に対し、報告では「中国経済が08年の金融危機の時にも高い成長率を記録したことを考えれば、中国人が自国経済の先行きに最も楽観的なのは不思議ではない」と評している。（翻訳・編集/HA）