2010年5月31日、中国中央テレビ（CCTV）の楊禹（ヤン・ユー）解説員が「比亜迪（BYD）の1位はペトロチャイナの1位より価値がある」と題した記事を中国のブログサイト・新浪博客に掲載した。以下はその概略。

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英フィナンシャル・タイムズ紙が発表した最新の「世界500強企業」で中国の石油会社・ペトロチャイナ（中国石油天然気）が1位を獲得した。このほか、中国工商銀行が4位、チャイナモバイル（中国移動通信）が10位にランクインしている。今後も中国企業がこうしたランキングの上位に食い込む機会は増えるだろう。

だが、3社にはある共通点がある。それは、業界内でほぼ独占的な立場にあることだ。3社の成長はいずれも政府の方針と密接に関係している。例えば、国家発展改革委員会は明日から石油価格を下げると発表した。これに伴い、ペトロチャイナの利潤も大幅に減ることになるだろう。チャイナモバイルも社長交代のニュースが流されたばかりだ。工商銀行のサービスにもまだまだ改善の余地はある。

そんな中、これは巷ではあまり注目されなかったが、米誌ビジネスウィークが発表したばかりの「世界のIT企業ベスト100」で中国の比亜迪（BYD）が1位を獲得した。2位は米アップル、3位はやはり中国のテンセント（騰訊）だ。「IT企業」ランキングで中国企業が1位を獲得したことは、「世界の500強」で1位に選ばれるより価値があると思う。

中国企業が科学技術分野において、世界の最先端を行くのは並大抵のことではない。ランキングを見ても分かる通り、今日の企業は「背比べ」で誰が1番高いかを競い合うのではなく、誰の身体が1番丈夫であるかを競い合っている。こうした意味からも、比亜迪（BYD）の快挙はもっと注目されるべきだ。中国の多くの企業がローエンドから抜け出せないでいる中、IT分野で世界一を獲得したのだから。（翻訳・編集/NN）