2010年2月25日、中国人民解放軍国防大学の劉明福（リウ・ミンフー）教授は環球時報に文章を発表し、中国が「中国崩壊の悪夢」を想像することは中国の過度の陶酔を防止し、「真の繁栄の夢」を実現することに役立つと主張した。以下はその要約。

【その他の写真】

「世界の覇者」米国について、ある専門家は「1950年代からこれまで60年の間に、米国は、朝鮮戦争後、ソ連の人工衛星打ち上げ成功後、ベトナム戦争後、70年代のスタグフレーション拡大後、ソ連の拡大と日本の急成長後、冷戦終結後、9・11事件後、金融危機後と、8度にわたって『米国衰退論』のピークを経験してきた」と指摘する。しかし、米国衰退論を持ち出したのは米国人自身であり、こうした衰退論は米国を衰退に導くのではなく、逆に米国にパワーと団結力を与え、これらの危機を乗り切ってきた。

日本でも同じような現象がみられた。70年代、日本では映画「日本沈没」が注目を集めた。日本が国際的に急成長していた時代に、同映画は日本人にある種の警告をもたらした。これらの例はいわば「備えあれば憂いなし」となり、米国では「衰退」に対して、日本では「沈没」に対しての「防止」や「準備」に役立った。

90年代以降、西側諸国の中国に対する論調は「中国台頭論」「中国崩壊論」「中国脅威論」「中国責任論」の4つが主流になっている。中国人が最も好むのは「中国台頭論」であり、最も嫌うのが「中国崩壊論」である。「中国崩壊論」は中国を中傷するだけでなく、中国を呪っているようでさえあるからだ。

しかし、実際には最も価値があるのは「中国崩壊論」である。夢のない民族に未来はないが、夢だけを見ている民族の目を覚まさせるのは難しい。米国人が自ら「衰退」を叫び衰退を防止したように、中国が真の繁栄に向かう過程で「崩壊」の声に耳を傾けることは、崩壊を防ぎ、繁栄を実現することに役立つからである。（翻訳・編集/HA）