2010年2月2日、上海万博の開催が近づくにつれ、ますます白熱する「パジャマ論争」。パジャマを着たまま外出する「悪しき習慣」を撲滅したい当局と、長年の習慣を簡単には止められない市民の間でバトルが繰り広げられている。広州日報が伝えた。

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30年代の上海市民にとってパジャマは、富と優美の象徴だった。そんな憧れのアイテムが庶民の間にも普及したのは70年代。流行に敏感でオシャレ好きな上海人はこぞって外に出て、「パジャマが着られる自分」を見せびらかした。狭い住宅事情で隣近所との区別もなく、パジャマ姿を見られることに抵抗を感じない風土も関係しているようだ。

80年〜90年代になると、もはや「普通の光景」として定着した「パジャマ外出」。だが、万博開催を控え、国際イメージに響くとして、市は昨年7月に「パジャマ外出禁止令」を出した。ところが、市民の半数以上がこれに反発。当局は一向になくならない「パジャマ外出」に頭を悩ませ、あの手この手で撲滅を図っている。

しかし、こうした当局のやり方について、評論家の周俊生（ジョウ・ジュンション）氏は「公権力は市民の私生活まで介入するつもりのようだ」と指摘。「当局は禁止を命じる正式文書も出していないのに、各自治体を通じて強制的に止めさせようとしている。こうした『危険』を市民はすでに嗅ぎ取っているのではないか」と話す。

復旦大学の胡守鈞（フー・ショウジュン）教授も、「自治体がパジャマ外出を止めるよう呼び掛けるのは構わないが、強制的に禁止する権利はない」とこれに同調。同済大学の張念（ジャン・ニエン）氏も、「政府機関は国民の代弁者。官の考えを押し付けるべきではない」と市民の反発に理解を示している。（翻訳・編集/NN）