2010年1月20日、世界的な大ヒットを見せている米映画「アバター」が、中国国内で上映停止になるとの噂がネット上に流布し、大きな反響を引き起こしている。実際には上映停止でなく、3バージョンある同作のうちの2D版の上映中止によって上映館の縮小を行う方針のようだ。千龍ネットの報道を、国営新華社通信(電子版)など中国の多数のメディアが転載して伝えている。

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今月4日に封切られた同作は、中国ですでに5億元(約66億円)の興行収入を記録し、史上最高額を更新すると見られている。しかし、米紙ウォールストリート・ジャーナルの報道によると、中国国内の映画配給の大部分を独占している中国電影集団(China Film Group)は、同作を上映する映画館チェーンの星美影院線有限公司(China Stellar Film)に対し今月19日、2D版の上映禁止を行う旨、緊急通達を出したという。また、香港紙・アップルデイリーは、国内メディアを管轄する中国国家広播電影電視総局が同作の上映縮小を関連各所に求めていると伝えた。

その背景には、今月21日に公開される国産映画「孔子」の存在があると記事では指摘している。昨年、建国60周年を迎えた中国では、政府の出資を導入しながら多くの大型国産映画を製作しており、「孔子」もその中の1作品として大規模なプロモーションが展開中だ。その力の入れようは、昨年秋に公開された建国60周年記念映画「建国大業」を越えるとも言われている。さらに、来月14日に旧正月を迎える中国では、今月末からお正月映画の公開ラッシュとなる。わずか2週間のあいだに国産映画5作のロードショーが控えているだけに、これら一連の作品を保護する意図があると見られている。

また、人類による異星人の侵略を扱ったストーリーが政治的な懸念につながっているとの見方もある。中国国内で横行する土地の強制収用と立ち退きを連想させ、中国国民のシンパシーを煽る可能性があるからだ。(翻訳・編集/愛玉)