2009年12月8日、米国のメディア研究機関が各種メディアの内容を分析したところ、過去10年間で最も重大なニュースは、イラク戦争や米同時多発テロ事件を抑え「中国の台頭」であることがわかったという。ロイター通信の報道をもとに環球時報が伝えた。

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10年分のニュース閲覧量を分析したのは、独自のアルゴリズムでインターネットや印刷物での言葉の使用頻度やトレンドを調査分析しているグローバル・ランゲージ・モニター社。分析の結果、世界各地の人が中国の経済成長に注目していることが明らかになった。同社のポール・パヤック所長は「中国の台頭と新興経済は国際秩序を変え、今後もその変革は続くだろう」とコメントしている。

10年間の重大ニュースは、1位が「中国の台頭」、2位はイラク戦争、3位は「米同時多発テロ事件」。以下、「反テロ戦争」「マイケル・ジャクソン死亡」「オバマ氏の大統領当選」「2008−2009景気後退」「ハリケーン・カトリーナ」「アフガン戦争」「経済危機・金融危機」「北京五輪」「23万人の犠牲者を出したインド洋沿岸の地震津波」「対タリバン戦」「200万人が参集したヨハネ・パウロ2世の葬儀」「ビンラディン依然潜伏」と続いた。（翻訳・編集/岡田）