2009年12月7日、香港上海銀行（HSBC）が発表したアジア太平洋地区の富裕層を対象とした調査結果によると、中国本土の回答者の7割が過去6か月以内に純資産が大幅に増加したと答えた。中国新聞網が伝えた。

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調査は、HSBCが調査会社ニールセンに委託して実施された。対象地区はオーストラリア、インド、インドネシア、日本、中国本土、マレーシア、シンガポール、台湾の8か国・地域。中国本土の対象者は月収1万2000元（約15万6000円）以上、もしくは流動資産を50万元（約650万円）以上保有している人。

調査によれば、中国本土の回答者のうち、3分の1が過去6か月以内に純資産が10％以上増加、18％が同11％〜24％増加、12％が同25％以上増加し、50％以上増加した人も3％に上った。増加した人の割合は対象地区でトップだった。

貯蓄率も中国本土がトップで、平均して月収の28％を貯蓄、保険、投資に充てていた。また、回答者の6割以上が今後6か月以内に旅行に出掛ける計画を立てており、外食やレジャーを増やすと答えた。（翻訳・編集/NN）