2009年11月10日、世界自然保護基金（WWF）は北京で「長江流域の気候変動の脆弱性と適用性の研究」と題したレポートを発表し、地球温暖化などの影響によって長江流域の気温が今後50年間で1．5−2℃上昇し、深刻な気象被害が発生する可能性があると警告した。新華社通信（電子版）が伝えた。

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レポートは、中国科学院地理科学・資源研究所、中国気象局、復旦大学などの研究員20名余りが2年間をかけて共同研究し、世界自然保護基金が編纂した。

長江流域に設置した気象観測ポイント147か所のデータによると、1961−90年の平均気温に比べ、1990年代は0．33℃、2001−05年は0．713℃それぞれ高くなっていることが分かった。同レポートはこの結果に基づき、今後50年間で長江流域の気温が1．5−2℃上昇すると予測している。

同レポートによると、長江流域の季節風の特徴が同地域の気象に大きな影響を与え、特に90年代以降、洪水の発生率が大幅に高くなった。また、将来的な気候の変化によって、洪水、干ばつ、雪害などといった非常に深刻な気象災害が頻繁に発生する可能性が高いと警告している。

これらの災害の影響を軽減させるため、同レポートは、発電所やダムなどを含んだ長江流域の水資源総合管理システムの構築や農作物栽培の合理的な調整など、同地区の気候変化と生態システムの特徴を考慮し、効果的な対応策を取るよう勧告している。（翻訳・編集/HA）