2009年9月22日、米コロラド大学の最新研究報告によると、全世界に33カ所ある人口密集型デルタ地帯のうち、約3分の2で地盤沈下と海面上昇が深刻だという。香港紙・文匯報の報道を中国新聞社が伝えた。

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海中沈下の危険性があるデルタ地帯のうち、最も危機的状況にあるのが中国の長江、珠江、黄河のいわゆる中国3大デルタ地帯といわれている地域。中国で最も経済的発展を遂げた豊かな地域だが、将来深刻な大洪水に見舞われる危険性が高いという。だが中国国内の専門家らはこの研究報告を「衛星写真だけで判断した不正確なもの」として認めていない。

長江、珠江、黄河のデルタ地帯の総面積は約16万平方キロメートルで、そこに住む人口は1億人近くにのぼる。報道によると、この20年間で上海から3大デルタ地帯、北京、天津などの広い範囲で、95都市に地盤沈下の報告が出されている。北京市では2003年末に市内の5カ所で地盤沈下が確認されており、累計で50cm以上沈下した土地面積は2815平方キロメートルにものぼっている。また、上海市では1921年以来1000平方キロメートルが沈下し、1960年代からこれまでに2800億元（約3兆6400億円）の経済的損失を生んでいる。

中国3大デルタ地帯のほかに、エジプトのナイルデルタやタイのチャオプラヤー・デルタ、フランスのローヌ・デルタも最も危険な地域だと指摘されている。（翻訳・編集/本郷）