2009年6月15日、環球時報によると、米誌タイムは14日、「中国の街に溢れる電動自転車」と題した記事を掲載し、中国で大流行し、すでに一大産業となっている電動自転車業界の状況を紹介した。

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記事によると、中国における08年の電動自転車の販売台数は2100万台に上り、同年の世界の販売台数（2300万台）の90％以上を占めた。日本（年間30万台）や米国（同20万台）と比べると、市場規模は比べ物にならないほど巨大だ。

中国でこれほど電動自転車が持てはやされているのは、中国政府の電動自転車推進政策によるところが大きい。中国政府は1991年に電動自転車の研究・開発を正式に決定するとともに、各地で電動自転車やバイクのための専用道路を設けたり、道幅拡大などの政策を推進してきた。また、上海市では石油燃料を使用したバイクなどの免許認可費用を高く設定するなど、環境問題に配慮した政策が電動自転車の普及を一層促進してきた。その結果、06年現在で電動自転車メーカーは中国国内に2700社も存在しているという。

専門家は「電動自転車は、自動車のように渋滞を引き起こしたり、汚染を撒き散らす可能性が低い、時代にマッチしたクリーンな乗り物だ。所得水準が上がることによって今後はインドや東アジア地区での販売が大きく伸びるだろう」とさらなる発展の可能性を指摘している。（翻訳・編集/HA）