2009年6月12日、環球時報によると、米誌「Foreign Policy」ウェブサイト版は10日、「メイド・イン・チャイナ神話」と題したコラムを掲載、中国製品のうち中国が加工しているのは一部分に過ぎないと指摘した。

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同コラムによると、中国は得意とする生産の最終段階である部品組立だけを行い、製品は輸出されてユーザーのもとへ届く。米国が中国から輸入した製品価格には他の国の部品代も含まれているが、直接中国のGDP（国内総生産）に貢献している国内製造部分は、輸出価格の約45％を占めるに留まり、その他は国外製造部分となっていることが、最近の調査によって明らかになっている。

金融危機以来、中国の輸出額の大幅な減少にもかかわらずGDPに対する影響が小さい理由として、「国内付加価値の輸出に占める割合が比較的低い」ことを同コラムは挙げている。例えば「メイド・イン・チャイナ」のiPodの部品を供給しているのは日本、韓国、台湾などであり、中国の輸出不振の痛みを共有している構造だ。米国がiPodの輸入を1個減らすと、中国で記録される「輸出減少額」は150ドル（約1万4700円）になるが、そのうち国内付加価値はわずか約4ドル（約393円）に過ぎない。つまり、150ドルのiPod輸出減による中国のGDP損失は1個あたり4ドルのみ。一方日本は100〜150ドル（約9800円〜約1万4700円）もの貢献をしており、中国の輸出不振によってGDPに打撃を受ける国は、実際は中国よりも日本ということになる。

本当は全世界で作っているのだから、「メイド・イン・チャイナ」ではなく「メイド・イン・エブリウェア（どこでも製造）」のほうが正しいかも知れない。(翻訳・編集/中原）