2009年5月11日、環球時報によると、米紙「サンフランシスコ・クロニクル」は10日、過去30年間の改革開放の進展にともなう未曾有の経済発展により、中国は様々な環境問題に直面しているが、中国政府はクリーンエネルギーの開発などへの取り組みを強化しており、投資家など世界中が注目していると伝えた。

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中国では3分の1の河川で汚染が進み、4分の1の国土が砂漠化、3分の1の土地が深刻な土壌浸食や干ばつの被害を受けている。さらに、4分の3の森林が消失してしまった。都市住民は石炭を燃やすことで発生した鉛、水銀、二酸化硫黄さらには自動車の排気ガスに苦しむ。米中クリーンエネルギー共同研究所の創始者であるペイジ・リュー氏は「中国はエネルギー戦争に直面している」と話す。

今年3月、中国政府はエネルギーの節約と環境保護のために310億ドルの投入を決定した。さらに最近ではハイブリッド車の購入援助計画も発表し、環境対策に本格的に取り組んでいる様子が見られる。

中国とシリコンバレーの投資家も中国のエネルギービジネスに注目する。アメリカの投資会社のパートナーである鐘暁林（ジョン・シャオリン）氏は「中国の環境ビジネスは投資家にとって大きなチャンスだ」と語る。2008年第3・第4四半期、世界的にはクリーンエネルギー分野への投資は35％の減少を見せたが、中国では07年の3億5200万ドルから、08年には7億3600万ドルの投資が行われた。（翻訳・編集/小坂）