2009年4月30日、改革開放以降30年にもわたる英語ブームを経て、現在、多くの中国人にとって英語はもはや耐えられない重荷となっている。海峡都市報社が伝えた。

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同記事によれば、中国では英語は小学校から大学院までの必須試験科目であるだけでなく、社会人になっても「生死存亡にかかわる」英語試験から逃れることができないという。多くの幼稚園もバイリンガルをうたっているが、このような中国の英語教育は、英語を使う機会のない人々がほとんどという現実から乖離している、と同記事は指摘。さらに、「実学」こそ学習の規範であるべきだが、残念なことに、中国政府が提唱してきた「全国民が英語を学ぶ」という政策は無用の長物の典型だ、と批判する。

同記事は、中国は日本の賢明な英語教育制度に倣うべきだと提言。日本の中高生の英語学習における負担は比較的軽く、単位制度をとる大学でも、学生は規定された必要最低限の英語を履修すればよい。しかし日本の英語教育は経済成長の障害になっておらず、むしろ外国語に適性のある人材に的を絞って外国語教育を施すことで、世界で通用する外国語の専門家に育て上げ、経済発展にも寄与させている、と同記事は分析する。だれかれかまわず英単語と文法を覚えさせるのは、極めて非効率的だ。

もう、英語学習の奴隷となっている多くの中国人を解放してもいいのではないか、と同記事は結んでいる。（翻訳・編集/津野尾）