2009年3月30日、米紙ワシントン・ポスト（電子版）は、英BBCによる国際世論調査で中国人の自国に対する評価と世界の中国に対する見方にかなりの開きがあることが分かったと報じた。4月1日付で環球時報が伝えた。

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調査はBBCがカナダの調査専門機関GlobeScanと米メリーランド大学に委託して行われた。期間は昨年末から今年初め。中国を含む世界21か国で「各国に対するイメージ」を聞いた。記事は、米国がこれまで自己評価ばかり高い「世界で最も鈍感な国」と笑われてきたと皮肉ったが、「ここに来て強力なライバルが出現した」と中国の驚異的な勘違いぶりを紹介した。

今回の調査で、「自国が世界に肯定的な影響を与えているか」という質問に対し、米国人は60％が「そう思う」と答えたが、他の20か国はわずか40％だった。だが、同じ質問で中国人は92％が「そう思う」と回答、他国の評価は39％に止まった。これほどまでの「楽観的な自己評価」の原因について、記事は「中国政府の宣伝のうまさ」を挙げた。

これに対し、北京大学文化資源研究センターの張頤武（ジャン・イーウー）教授は「中国人は自分たちの国際イメージが悪いことを知っている。ただ、それを認めていないだけだ」と指摘。「世界的な金融危機の中、多くの国が中国に期待を寄せている。中国人の自己評価が高くなるのも当然だ」と反論した。（翻訳・編集/NN）