2009年3月18日、豪紙「The Age」は、米国がもし中国に資金援助を求める事態になるなら、米国は経済超大国の地位を中国と分け合わねばならないだろうと論じた。環球時報が19日付で伝えた。

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1989年の映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー PART2」で、マイケル・J・フォックス演じる少年が、日本人のもとで働く30年後の自分と出会う。彼の人生は、解雇にいたるまで東京からの指示に左右されるのだった。

70年代に出版されたハーマン・カーンの「超大国日本の挑戦」は、日本車のビッグ3への挑戦、ソニーによるハリウッド買収劇などを反映していた。だが日本の不動産バブルはたちどころに崩壊、合計数百兆円規模の景気対策はことごとく失敗し、国の負債はGDPを超え、日本は没落した。

「バック・トゥー・ザ・フューチャーPART4」に登場するボスは東京ではなく北京にいるだろう、と記事は皮肉る。中国は貿易黒字によって大量の外貨準備高を得たが、中国政府はこれを国民から切り離し、海外投資にまわすことによって力を蓄えた。同国の外貨準備高のうち7000億ドル余りは米国債だが、これはオバマ政権の景気対策予算とほぼ同額だ。米国資産からの過度の影響を嫌い、同時により高い投資利益率を求める中国の標的はここにきて、鉄鉱資源などにシフトしつつある。

記事は、どの国にもルールの範囲内で国益のために行動する権利があると指摘している。（翻訳・編集/津野尾）