2009年3月4日、米誌「タイム」は最新号で「聡明な中国人は世界で巨額の買付けをしている」との記事を掲載し、中国が世界各地で値下がりした原油や原材料などを大量に買付けている状況を紹介した。環球時報が伝えた。

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中国は最近、融資を条件にロシアやブラジルと20年間の長期に及ぶ石油供給契約を結んだ。また、商務部長をリーダーとした企業数十社による「欧州買付けツアー」を実施し、現地で巨額の買付けを行った。

こうした状況に関し、米ブルッキングス研究所の中国エネルギー問題研究家、エリック・S・ダウンズは「中国政府は、経済不況で競争相手のいなくなった千載一遇のこのチャンスを逃すべきではなく、有利な商談ができると考えている」と分析している。

また、北京駐在のある外交官は「中国が最も恐れているのは、4月にロンドンで行われる金融サミット（G20）で中国が元の切上げを受け入れない場合、欧米各国が関税率アップの報復措置をとることだ。今回の買付けは西側政府の不満を和らげる効果が大きく、非常に賢明な外交術だ」と話す。

しかし、こうした中国の「恩恵」の対象に、金融危機の発進源である米国は含まれていない。ダウンズ氏は「05年に中国海洋石油が米石油会社ユノカルを買収しようとした際、米議会の反発に遭い断念したり、米国への巨額の投資が大きな損失を抱えたりなど、『米国に騙された』との思いが強いからだ」とコメントしている。（翻訳・編集/HA）