2009年2月25日、アメリカの経済力の先行きを楽観視するアメリカ国民が増えていることが、世論調査大手・ギャラップが2月9〜12日に行った調査でわかった。米・ワシントンオブザーバー誌の報道を中国新聞社が伝えた。

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2008年2月に行われた調査では「現在の世界経済を主導している国は？」との設問に、40％が「中国」と回答し、「アメリカ」と答えた人は33％だったが、今回の調査ではアメリカと答えた人は37％に上昇、中国は39％と微減。世界経済の中で、アメリカと中国の経済力が均衡していると見ている人が多いという結果になった。

「20年後の世界経済で中心的存在の国は？」との設問には、08年の調査ではアメリカが31％で、中国が44％だったが、今回の調査では45％の人がアメリカと回答、中国と答えた人は34％と、ちょうど入れ替わった結果になった。

調査結果の分析によると、アメリカ経済は危機的状況に陥っているものの、米国民は1年前と比べ米国の経済力について自信を強めるとともに、今後の中国経済が次第に衰退していくと見ている傾向が見られ、また、20年後もアメリカは世界経済を牽引する立場にあると考える人が多いという。（翻訳・編集/岡田）