2009年2月20日、日本の華字紙「中文導報」は、多くの日本企業が業績悪化を理由に人員削減に踏み切り、失業した外国人労働者が帰国を余儀なくされているなかで、日本に踏みとどまろうと奮闘する在日中国人の現状を伝えた。

【その他の写真】

名古屋や浜松、静岡など製造工場が集中している中部地方では、企業から雇用契約を打ち切られた外国人労働者が大量に失業。特に日系ブラジル人2世・3世は一緒に暮らす家族を養うことができず、続々とブラジルへ帰国している。

しかし在日中国人にはこうした状況は見られないと同紙は指摘。厳しい環境の中で自分自身の能力を発揮し、日本に踏みとどまっているという。彼らが他の外国人労働者と違う点として、日本の生活に根を下ろそうとする、苦労をいとわず働く、判断能力に優れ運を味方にできる、の3点を挙げている。

日本で最大となった華人社会はすでに無視できない存在になっており、金融危機のなかでは彼らの有する制御能力や調整能力が数少ない「とりで」の1つになっている。海外で生きる華人は常に直面する危機から逃げずに挑戦し、困難に負けず積極的にこれを克服してきた。金融危機は日本にとって試金石でもあり、チャンスでもある。社会という大地に根付いた、生存能力と応用力のある企業や個人だけが生き残ることができると同紙は分析している。（翻訳・編集/本郷）