2008年12月31日、在日中国人向け新聞「中文導報」が行った2008年の日中関係に関するアンケートで、45％の在日中国人が「良くなった」と答えていることが分かった。中国新聞網が伝えた。

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アンケートは2008年12月中旬からインターネットを通じて行われ、10日間で80人以上から回答を得た。それによると、2008年の日中関係について「2007年より良くなった」との答えは45％、「あまり変化がない」は35％で、「2007年より悪くなった」は20％だった。

「2007年より良くなった」と答えた人の理由として、「両国首脳の頻繁な往来」「『戦略的互恵関係』の包括的推進に関する共同声明への署名」「日中青年交流プロジェクトの成功」「四川大地震で示された両国民の友情」「初の日中韓首脳会議」などが挙げられた。

また、2009年の日中関係については60人から回答を得たが、その結果、「大きな変化はない」は37％、「2008年より良くなる」は33％、「2008年より悪くなる」は30％だった。（翻訳・編集/NN）